盗聴発見調査
特殊機器ではなくなった盗聴器・盗撮器
盗聴器・盗撮器といえば一昔前は探偵や盗聴・盗撮マニアなど、一部の人間が大金をはたいて購入する物でしたが、現在では東京秋葉原、大阪日本橋などの大型電気店街を巡ると、わずか数千円で盗聴器が売られており、高性能な盗聴器でもわずか数万円程度で購入可能です。
またインターネットの普及率も78%を越え、盗聴・盗撮器はインターネットを利用した通信販売などで誰でもいとも簡単に手に入れることができます。
盗聴器・盗撮器の小型化によりその設置場所を選ばず低価格ともなれば、興味本位で購入する者も増え、盗聴・盗撮の被害は日常の様々な場所に潜んでいるのです。
総合調査オフィスでは最新の盗聴発見機を導入しております。
盗聴器が仕掛けられていると思われる場所を避けて、携帯電話（現在主流のデジタル式の携帯電話は盗聴されません。）か公衆電話からご連絡ください。
調査員が常時待機しておりますので盗聴器の発見から撤去までを迅速に行ないます。
盗聴器の種類
偽装型盗聴器に要注意
盗聴器の多くは必ず偽装してあります。
電源コンセントやACアダプター・三又プラグに偽装した盗聴器は、電源が常時供給されるので半永久的に盗聴電波を発信しますが、
電波の飛距離も見通しの良いところでも数百メートル程度のため、盗聴器を設置した犯人はあなたの自宅近辺に駐車し車内で受信しています。
自宅付近に見慣れない車が長時間駐車していることはありませんか？
注意して確認してみましょう。
また、盗聴器や盗撮器を部屋のインテリアなどの内部に仕込んだものは電池式のため、長くとも数日の内に電池が切れるので盗聴されることはなくなりますが、
犯人はあなたの部屋に出入できる人物か、親しい人物である場合がほとんどです。
最近では携帯電話を盗聴器として利用される例が多数あります。
あなたの部屋に侵入した犯人が自動着信機能を稼動させた携帯電話を家財道具の裏などに置き去りにしているので、
犯人が盗聴したい時に電話をかければ音も振動も無く着信し通話状態になるため、犯人が何処にいようともあなたの生活音が筒抜けになってしまいます。
盗聴・盗撮行為は犯罪です
盗聴を罰する法律は？
現在、日本の法律に於いては盗聴行為そのものを罰する法律は残念ながら存在しませんし、盗聴・盗撮器を販売、または購入することについても全く違法行為ではありません。
- 盗聴器を設置する為に他人宅に侵入 ⇒ 家宅侵入等
- 盗聴した内容を元に相手に金銭等を要求 ⇒ 恐喝罪等
- 盗聴内容をライバル企業に漏らし自社に損害を与えた ⇒ 背任罪等
これらはあくまで二次的な被害であり盗聴行為自体を罰するものではありません。
しかし個人のプライバシーを侵害する盗聴は許し難き犯罪行為であることに変わりはありません。
